リフォーム資金について

リフォーム資金
リフォーム資金はどれくらい準備すべきか、リフォーム資金の確保にどんな選択肢があるかなどご案内します。
一番大切なのは「あなたのお宅の場合はどうなのか?」ですが、ケースによって違いますので、詳しいヒアリングが必要です。

リフォーム資金はどれくらい準備すべき?

例えばリフォームの規模によっては引っ越し費用などがかかります。そういった費用もリフォーム資金の中に見込んでおく必要があります。

リフォーム工事の費用の目安

ケース別の費用の目安は下記のようになります。幅が大きいなあ…と思われるかもしれませんが、家の大きさや材料によって幅がありますのでご了承ください。

工事 費用
外壁の張り替え(3LDK) 150~300万円
外壁の塗り替え(3LDK) 60~150万円
お風呂のリフォーム 100~250万円
水廻り(風呂・トイレ・キッチン)リフォーム 200~600万円
フルリフォーム(全面改修) 1,000万円~2,000万円以上も

>費用別リフォーム事例を見る

リフォーム資金は見積りプラスアルファを準備

リフォームはある程度築年数の経った建物で行いますので、事前調査ではわからなかった補修が発生することがあります。
(そうならないよう事前調査を詳しく行いますが、もし補修費用が追加でかかる場合には事前にご説明をします。)
あらかじめ余裕を持った資金計画を立てることが大切。さらに、特に大規模リフォームでは見積もりに上がらない下記のような費用が掛かりがちです。

仮住まい、駐車場、倉庫など

ほぼ骨組みだけ残してリフォームするような大規模改修(フルリノベーション)の場合は、住みながら工事が出系ないので、アパートなどに仮住まいする必要があります。
また、家財道具が仮住まいに収まらないときはトランクルームや倉庫に荷物を預けることになり、そちらも工事期間分の賃料などがかかります。

家具、家電、カーテン、照明器具

リフォームすると今まで使っていたカーテンレールや照明が使えなくなったり、新たにできたスペースに家具を入れたくなったりします。
リフォーム後に現状のものを使うつもりであれば、それを事前に担当者に必ず伝えてください。

リフォームに関する確認申請費用

増築を伴う大規模なリフォームは役所への届け出が必要で、その確認申請に費用がかかります。
建物の大きさによって約15~25万円程度。見積もりに含まれている場合もあります。

どうする?リフォーム資金

リフォーム資金は自己資金?ローン?

リフォーム資金の選択肢をご提案します

リフォーム資金の確保は大きく分けると自己資金か借り入れ。借り入れでも選択肢があります。
どんな借り入れが良いかはケースによりますので、ゆい工房はお客様の希望に合った方法をご案内、提携銀行からご紹介もいたします。

圧倒的に多いのは「自己資金」

ゆい工房でリフォームされるお客様は7~8割が自己資金。貯金や退職金を充てられる方が多いようです。利息が掛からないので一番メリットがありますが、手元の現金が減るというデメリットがあります。

リフォーム資金に「親からの援助」

二世帯住宅を建てる場合に多いのが、親からの援助です。贈与税の基礎控除は年間110万円ですが、リフォーム資金として贈与を受ける場合は特例にあたり、最大で1,310万円まで非課税になります。(条件あり。)
条件によって控除額が変わりますので、国税庁のサイトをチェックして詳細を確認してください。

国税庁タックスアンサー4508

リフォームローンなど「リフォーム資金の借り入れ」

リフォームローンは住宅ローンより金利が若干高め。担保のあるなしでも金利が変わります。
また、本人が60歳以上で家土地を残す希望がない場合は、家土地を担保に融資を受けることができます。担保がない場合は無担保型のリフォームローンという選択肢もあります。
金利は毎月変動するので注意が必要です。

リフォーム資金を住宅ローンに合わせる「ローンの借り換え」

現在住宅ローンを返済中の場合は、リフォーム一体型の住宅ローンへの借り換えが可能です。
特に、返済中の住宅ローンの金利が2%以上で、残高が1,000万円以上、返済期間が10年以上ある場合は借り換えのメリットが大きいのでぜひ検討してください。

リフォーム資金の支援制度

家を新築するときも住宅ローン控除などがありますが、リフォームにもいろいろな支援制度があります。特に補助金は事後申請できないものがほとんどですので、必ずチェックして賢く利用しましょう。

リフォーム資金を支援

リフォーム資金への補助金

住宅の性能を上げるようなリフォームや空き家をリフォームする場合、国や市町村から補助金が出ます。
住宅の性能を上げるとは、断熱化や耐震化、バリアフリー化、省エネ性能の高い給湯機器やエアコンの設置などです。
国や自治体が行っており、予算を消化し次第終了することが多いので注意が必要です。

>新潟で使える補助金情報を見る

介護リフォーム資金には介護保険を適用

要介護認定を受けた人が住む家を介護目的でリフォームする場合、最大で18万円が介護保険から支給される制度です。
要介護度が3段階以上上がった場合は再度受けることができます。

>介護リフォームのページを見る

減税対象になるリフォーム資金は

住宅の性能を上げるようなリフォーム工事や、同居対応リフォームを行った場合、固定資産税や所得税が控除されます。
支援が減税だったり補助金だったりと制度が複雑でわかりにくく、利用には手続きが必要です。
「うちが当てはまるかどうか」担当にご確認ください。

リフォーム資金計画もご相談ください

いかがでしたでしょうか、リフォーム資金に関する基礎的なことを駆け足でご案内しました。
リフォーム資金についてすべてを掲載しようとするともっと大変な情報量になりますが、大切なのは「あなたのお宅の場合はどうなのか?」です。
経験豊富なスタッフが最適なご提案をさせていただきますので、ご希望や条件をお聞かせください。
ご相談から契約を迫るようなことはいたしませんので、心配しなくて大丈夫です。

増税前にリフォームすべき?増税とリフォーム契約のタイミング

増税
消費税増税までいよいよあと1年を切りました。
リフォームを検討されている方にとっては、増税による負担は避けたいところですよね。
では単純に増税前に引渡しとなるよう、今すぐ動くべきか?考えてみましょう。

新潟市健幸すまいリフォーム補助金2018

子どもを安心して産み育てられ,高齢者が健康で幸せに暮らせる住環境を創出することを目的として、既存住宅のバリアフリーリフォーム・子育て対応リフォーム・温熱環境改善リフォーム及びそれに併せて行う居住環境や住宅機能の維持・向上のための住宅リフォーム工事を行う方に、その費用の一部を補助します。